「食」だけではない
エネルギーも地産地消
自然の恩恵をいっぱいに受けた
但馬の自給自足ライフをご提案します
エコで快適な自給自足生活へ
私たちが暮らすここ但馬では、様々な地場産業や農業が地産地消を推進しています。
特に、「食」については、肉・魚・野菜などの食材が自然の恵みを得て地産地消が当たり前のようになってきました。
しかし、これからはエネルギーもそうなっていく必要があります。
豊富な自然があふれる但馬において、その恩恵を受けるのは、田畑や海、川だけではありません。
さんさんと照射される太陽光は、人々が暮らす上で最も必要とされる電力にも変換されます。
太陽光電力は、すでに多くの企業間で取り組みがされていますが、時代は個人が電力を作り出す時代にきています。
各家庭で電力を作り、エコで快適な自給自足生活がこれからの主流となるでしょう。
進むエネルギーの自給自足化
- 売電から自家消費の時代へ
- 数年前に太陽光パネルが注目を集めた時は、売電が特に重要なものとなっていました。売電で電気料金を減らすことができると、多くの人が考えたのです。でも今は、売電ではなく自宅で使う事…自宅消費が注目を集めてきており、各社メーカーもそれを意識した太陽光発電システムの構築が進められています。これから太陽光パネルの設置を考えているのであれば、自宅での電気利用量の把握と、売電と自家消費についてしっかりと理解し、どういったシステム構築をしていくのか考えていかなくてはいけないのです。
- 次世代ゼロ・エネルギーハウスを目指す
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次世代のゼロ・エネルギーハウスといわれる（ゼッチ）（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」です。
経済産業省では、「2020年までにハウスメーカー等の建築する注文戸建住宅の過半数でZEHを実現すること」を目標とし、普及に向けた取り組みを行っています。
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コージェネレーションで
電気をさらに効率的に利用 -
コージェネレーションは、ガス、石油燃料を使用した発電の際に生ずる排熱を有効活用することで高いエネルギー総合効率を実現することを可能とし、一次エネルギーの削減を実現します。また、需要家が自ら発電し、自ら利用することによる電力需要ピークの緩和や、非常時に系統からのエネルギー供給が途絶えた場合にも一定のエネルギーを確保することが可能であるという利点もあります。
家庭用燃料電池を含むコージェネレーションの導入促進を図るため、補助金や税制措置等の導入支援策を講じました。今後、燃料電池を含むコージェネレーションにより発電される電気を自ら消費するのみならず、系統に逆潮流させて売電するビジネス展開も期待されていることを踏まえ、こうした需要家側で発電された電気の取引円滑化等の具体化に向けて検討されています。
- 広がるスマートコミュニティ
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高効率な電力エネルギー利用に加えて、水・熱・ガス供給など、インフラ全体のスマート化による環境調和型都市 “スマートコミュニティ”の構想が世界的な動向となっています。現在ではエネルギーマネジメントシステム（EMS）、スマート蓄電システム、スマートメーターや宅内表示器など、スマートコミュニティ製品の拡充が進められています。これらの製品は、エネルギーの“見える化”や設備の“最適運用”を実現する「エネルギーマネジメントシステム（EMS）」により全体をコントロールすることが可能です。
スマートコミュニティが定着することで、系統電源と地産地消の分散型電源をうまく融合し、地域のCO2削減や安定供給を実現します。災害時においても、重要施設への電力供給の継続など震災対策としても期待されています。
- 売電から自家消費の時代へ
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現在、エネルギー分野でも、「バーチャル（仮想）」という言葉が使われ始めています。エネルギー分野でバーチャルになるのは、発電所そのものです。
ここ数年で、太陽光発電や燃料電池など規模の小さな発電設備が、住宅やオフィスなどに広く散らばって設置されるようになりました（小規模分散型電源）。"バーチャルな発電所"とは、このような、あちこちに散らばっている発電設備などをひとつに束ねて、あたかもひとつの発電所のように利用するしくみのことです。それぞれの設備の発電量や蓄電量が小さくても、まとめて制御することで、大規模な発電所のように、電力の需要バランス調整に役立てることができるようになります。このしくみを、「仮想発電所（バーチャルパワープラント、VPP）」と呼びます。
VPPで細かな需要管理ができるようになれば、天候により発電量が大きく変わる再生可能エネルギー（再エネ）で発電した電力を、ムダなく使うことができるようになる可能性があります。このVPPをリアルタイムに細かくコントロールするには、優れたIT技術や通信技術の開発が重要になります。最近話題になっている「IoT（すべての機器がインターネットに接続し通信を利用してサービスを提供する、モノのインターネット）」技術とも関連するといえるでしょう。
